【初心者向け】デジタルマーケティングとは？
9つの手法と実施のポイント・成功事例を解説します。
インターネットやスマートフォンの普及により、マーケティングのあり方が大きく変化しています。
従来のマスマーケティングではテレビや新聞などのマスメディアを活用して、不特定多数の人に情報を発信していました。
それに対して、デジタルマーケティングではWebサイトやSNSなどのデジタルチャネルから、ターゲットとなる人にピンポイントに情報を届けることができます。
この記事では、デジタルマーケティングの基礎から具体的な手法や実施のポイント、成功事例までを初心者にもわかりやすく解説します。
デジタルマーケティングとは、オムニチャネル（※1）を通じて宣伝・PRを行うことです。
これにより、消費者の行動データを大量に得ることができます。
このデータを蓄積し、活用・分析することで、アナログ時代には見えなかった顧客の本音や関心の傾向、購買行動をより正確に把握できるようになります。
（※1）「オムニチャネル」とは
リアルとWebという分断されていた戦略やサービスを一体化させ、どのチャネルでも最適なサービスやコミュニケーションを提供する方法です。
顧客がどのチャネルからでも同じ体験を得られるようにすることで、顧客満足度を高め、売上拡大を目指します。 |
現代では消費者のニーズが多様化し、従来の店頭販促やテレビ、ラジオなどのマス広告だけでは消費者にアピールできなくなってきました。
そこでオムニチャネルを通じて、マス広告や実店舗の販売データに加えて、インターネット広告やメールマーケティング、SNSマーケティングなど、デジタルツールを駆使して顧客との関係を構築していきます。
ここではデジタルマーケティングについてさらに詳細な解説をします。
・デジタルマーケティングの重要性
・Webマーケティングとの違い
・インバウンドマーケティングとの違い
デジタルマーケティングの重要性
デジタルマーケティングの重要性が注目を集めるようになった理由は、大きく分けて以下の3つが挙げられます。
・消費者の購買行動の変化
・データ分析による効果検証の容易化
・デジタルマーケティングのコスト削減
消費者の購買行動の変化
従来のマーケティングではテレビCMやラジオCMなどのマスメディアを活用して、幅広い層に認知拡大を図る「マス・マーケティング」が主流でした。
しかし、インターネットの普及やスマートフォンの登場によって、消費者の購買行動に大きな変化が見られました。
商品やサービスの購入前に、WebサイトやSNSで情報収集を行うようになったからです。
現在では、商品のスペックや口コミ・レビューだけではなく、実際に購入した人の体験談などのさまざまな情報を参考にして、購入の意思決定を行っています。
また、ECサイトやAmazon・楽天といったインターネット上のモールで購入まで至る「オンライン完結型」の購買行動も増えています。
このような消費者の購買行動の変化に対応するために、企業はデジタルマーケティングを活用して、消費者のニーズを把握することが重要になってきたのです。
データ分析による効果検証の容易化
デジタルマーケティングではWebサイトのアクセス解析や広告のクリック率など、さまざまなデータを収集・分析することができます。
これらのデータを活用することで、マーケティング施策の効果を検証し、改善を図ることが容易になります。
従来のマーケティングでは広告の効果を検証するために、アンケート調査や購買データの分析などを行う必要がありました。
しかし、これらの調査には時間やコストがかかるうえ精度が低いという課題がありました。
一方、デジタルマーケティングではデータの収集・分析が容易であるため、より精度の高い効果検証を行うことができます。
これにより、マーケティング施策の改善をスピーディーに行うことができるようになり、ROI（Return On Investment：投資収益率）の向上が期待できるのです。
デジタルマーケティングのコスト削減
デジタルマーケティングでは、マスメディアを活用するマス・マーケティングと比べてターゲティングが容易になるため、費用対効果の高い施策を実施することができます。
また、WebサイトやSNSを活用するので、外部に委託せずに自社で運用することも可能です。
このように、デジタルマーケティングは、消費者の購買行動の変化や、データ分析による効果検証の容易化、費用対効果の高さなどの理由から、注目を集めるようになったと言えるでしょう。
Webマーケティングとの違い
デジタルマーケティングと似た言葉に「Webマーケティング」があります。
どちらもデジタル技術を活用したマーケティング手法ですが、厳密にはデジタルマーケティングはWebマーケティングを包含する広い概念です。
以下にその違いを表にしてみました。
デジタルマーケティングとWebマーケティングの違い
| 手法 |
定義 |
範囲 |
代表的な手法 |
| デジタルマーケティング |
デジタルデバイスやデジタルデータを活用するマーケティング |
オンライン・オフラインを問わず |
・WebサイトやSNSを活用した広告やコンテンツマーケティング
・メールマーケティング
・ビッグデータやPOSデータを活用したパーソナライズマーケティング |
| Webマーケティング |
Webを活用したマーケティング |
インターネット上のチャネルを活用 |
・Webサイトやブログの運用
・検索エンジンマーケティング
・ソーシャルメディアマーケティング
・メールマーケティング |
WebマーケティングはWebサイトやECサイトなどWeb上の消費者の行動が対象となりますが、デジタルマーケティングはオンライン・オフラインを問わずに様々なチャネルを対象としたマーケティングを指します。
インバウンドマーケティングとの違い
インバウンドマーケティングとは、企業が自社の商品やサービスを通じて、見込み顧客に興味を持ってもらうためのマーケティング手法です。
従来のマーケティングでは企業が一方的に商品やサービスをアピールする「アウトバウンドマーケティング」が主流でした。
しかし、インターネットやSNSの普及により、消費者は情報収集や購買行動を自ら行う「情報の受け手」から「発信者」へ変化しています。
このような環境の変化に対応するための一つの方法が、インバウンドマーケティングです。
インバウンドマーケティングは価値あるコンテンツや体験を提供することで、見込み顧客の興味や関心を集めて、自社との関係を構築していきます。
インバウンドマーケティングの実施は選択肢の一つであり、デジタルマーケティングの一部と言えます。
デジタルマーケティングでは、インバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングを併用するケースが多くあります。
デジタルマーケティングは様々なデジタルメディアを活用したマーケティング全般と定義されますが、実際にどんな特徴があるのか解説します。
・オムニチャネルを連動させる
・データドリブンに基づいて実施する
オムニチャネルを連動させる
オムニチャネルとは、顧客との接点になっている全てのチャネル（店舗、Webサイト、スマートフォン、ソーシャルメディアなど）を融合させて、顧客にとって最適なサービスを提供することです。
現代の消費者は「路面店で製品を見てネットで買う」「ネットで製品を検索して目星をつけて路面店で買う」というように購入までに複数のチャネルをまたぐ行動を行います。
デジタルマーケティングではこの各チャネルで得られたデータに連動させたマーケティングを行います。
データドリブンに基づいて実施する
データドリブンとは、勘や経験ではなくデジタルデータに基づいてマーケティングの戦略や施策を計画・実行・評価することです。
データドリブンに基づいて実施することで、顧客の属性や行動、ニーズや関心、購買意欲や満足度などを客観的に把握し、顧客に合わせたコミュニケーションやサービスを提供できます。
データドリブンは顧客の反応や効果を測定し、改善や最適化を繰り返すことでマーケティングの効率や効果を高めるとともに、イノベーションや競争力の強化にも寄与します。
企業がデジタルマーケティングを導入するメリットは何でしょうか？ここでは2つのメリットを解説します。
・ターゲットを絞れる
・データをもとに効果的な施策を打ち出せる
ターゲットを絞れる
デジタルマーケティングでは顧客の属性や行動、ニーズや関心、購買意欲や満足度などのデータを収集・分析します。
よって、自社の商品やサービスに最適なターゲット層を特定し、その層に合わせたコミュニケーションやサービスを提供できます。
これにより顧客の反応や効果を高めるとともに、無駄な広告費や時間を削減できるため、コストパフォーマンスの高いマーケティング施策の実施が可能になります。
データをもとに効果的な施策を打ち出せる
デジタルマーケティングでは、顧客の反応や効果を測定・分析して、マーケティングの成果や課題を明確にします。
そのため、それらのデータに基づいた効果的な施策を繰り返すことができるので、常に最適化へと導くことができます。
例えば、Webサイトのアクセス解析や広告の効果測定から顧客の行動や興味関心を分析し、ターゲティングやコンテンツの改善、広告の配信方法の見直しを行うことで、マーケティングの効率と効果が向上していきます。
また、測定・分析でマーケティングの成果や課題を明確にすることで、新たな施策の立案に役立ちます。
ここではデジタルマーケティングを行う際の代表的な10の手法をご紹介します。
・Webサイト運用
・アクセス解析
・デジタル広告施策
・コンテンツマーケティング（オウンドメディア）
・SNSマーケティング
・動画マーケティング
・メールマーケティング
・マーケティングオートメーション（MA）
・CRM
・SEO
Webサイト運用
Webサイトは企業や商品・サービスの情報を発信するための重要なツールです。
Webサイトのデザインやコンテンツを充実させることで、アクセスを増やし、コンバージョン（目的達成）の向上を目指します。
具体的な施策としては以下のようなものが挙げられます。
・サイトの目的や目標の設定
・サイトのデザインやレイアウトの改善
・コンテンツの充実（ブログやニュース、ホワイトペーパーなど）
Webサイトはデジタルマーケティングの基盤となるため、ユーザーが見やすいデザインで必要な情報にすぐにたどり着けるように設計することが重要です。
アクセス解析
Webサイトに訪れたユーザーの行動を分析する手法です。
アクセス解析を行うと、アクセスが多いページ（興味・関心）やアクセスが少ないページ（課題）を把握することができます。
GoogleアナリティクスやAdobe Analyticsなどのアクセス解析ツールでWebサイトを分析することで、効果や課題を把握し改善策を立てることができます。
アクセス解析では以下のような指標を分析します。
・ユーザー属性
・来訪経路
・滞在時間
・離脱率
・コンバージョン率
デジタル広告施策
WebサイトやSNS、アプリなどを通じて広告を配信する手法です。
デジタル広告では効果測定によるターゲティングが容易で、幅広いマーケティング施策に活用されています。
具体的な手法としては、以下のようなものが挙げられます。
・リスティング広告
・SNS広告
・ディスプレイ広告
・ネイティブ広告
・純広告
リスティング広告
リスティング広告とは検索エンジンの検索結果画面に表示される広告です。
ユーザーが検索したキーワードに関連する広告が表示されるため、ユーザーのニーズに合った広告を配信することができます。
また、効果測定がしやすいのもメリットです。
SNS広告
SNSに表示される広告です。
Facebook、Instagram、X（旧Twitter）、LINEなど、さまざまなSNSで広告を配信することができます。
SNS広告の掲載は、広告主が設定したターゲットや予算によって決定されます。
ターゲットは、年齢、性別、居住地、興味関心など、さまざまな条件で設定し、予算は「1日あたり」「キャンペーン全体」など細かく設定が可能です。
ディスプレイ広告
Webサイトやアプリなど、広告スペースに表示される画像や動画などの視覚的な広告です。
広告ネットワークやアドエクスチェンジなどのプラットフォームを通じて広告枠を購入します。
画像、動画、テキストなどのさまざまな形式を選べて、目的やターゲットに応じた配信方法を設定することができます。
ネイティブ広告
Webサイトやアプリのコンテンツと同じような形式で表示される広告です。
広告であることの明示は必要ですがコンテンツのデザインやトーンに溶け込んでいるので、ユーザーの違和感や抵抗感が少なくなります。
純広告
企業が媒体の広告枠を買い取って掲載する広告です。
ネイティブ広告の一種とも言えます。
リスティング広告やディスプレイ広告とは異なり、特定の場所を期間や回数で買い取るので掲載順位などの影響は受けません。
主に企業の認知拡大やブランディングを目的に使用されます。
コンテンツマーケティング（オウンドメディア）
自社が運営するメディア（オウンドメディア）を活用して見込み顧客・潜在顧客の獲得を図り、認知度の向上や売上拡大へつなげていくマーケティング手法です。
オウンドメディアの代表的な例としては、企業の公式ブログ、ホワイトペーパー、セミナー、動画配信などが挙げられます。
これらのメディアを通じて、自社の商品やサービスに関する有益な情報を発信することで、ユーザーの興味関心を集めて接点を作り、自社との関係を構築していきます。
コンテンツマーケティングは長期的な視点で取り組むことが重要です。
SNSマーケティング
FacebookやX（旧Twitter）、InstagramなどのSNSで情報発信やコミュニケーションを行い、顧客の獲得・育成につなげるマーケティング手法です。
SNSマーケティングではユーザーも発信者となるため、ターゲット層に合わせたコンテンツの配信が効果的です。
動画マーケティング
YouTubeやTikTokなどで動画を配信し、顧客の獲得・育成につなげるマーケティング手法です。
現在ではスマートフォンで動画を見ることが多いため、特に年齢の若いユーザーとのつながりが期待できます。
メールマーケティング
メールを利用したマーケティング手法です。
メールマーケティングではあらかじめメールアドレスの収集が必要ですが、広告にかかるコストは低いです。
メールマガジンやステップメールなどを定期的に送信して、継続的なコミュニケーションを取ることが効果的です。
マーケティングオートメーション（MA）
マーケティング業務を自動化・効率化するツールや手法です。
マーケティングを自動化することで、業務の効率化や生産性の向上を図ることができます。
また、顧客ごとに適切なアプローチを行うと、精度の高いマーケティングが期待できます。
マーケティングオートメーションを導入することで、以下のようなメリットが得られます。
・業務の効率化・省力化
マーケティング業務を自動化することで、より重要な業務に集中することができます。
・精度の高いマーケティング
データに基づいたマーケティングを実施することで、より精度の高いマーケティングを行うことができます。
・顧客のLTV向上
顧客一人ひとりに適切なマーケティングを行うことで、顧客のLTV（Life Time Value：顧客生涯価値）を向上させることができます。
多くの企業で導入が進められており、マーケティング業務の効率化・効果向上に欠かせないツールとなっています。
CRM
顧客情報を一元管理して、自社と顧客の良好な関係を構築・維持するためのツールや手法です。
CRMを活用することで、顧客一人ひとりに最適なマーケティング施策を実施し、顧客のLTVを向上させることができます。
SEO
SEO（検索エンジン最適化）はWebサイトが検索結果の上位に表示されるように、Webサイトの構成やコンテンツを調整する手法です。
Webマーケティングを行う際は、基本的にSEO対策が必要です。
SEOを効果的に行うことで、以下のメリットがあります。
・多くのユーザーに自社サイトを知ってもらうことができる
・クリック率やコンバージョン率を高めることができる
・ブランディング効果を高めることができる
SEOは長期的・継続的に取り組むことで徐々に効果を発揮します。
定期的に分析と改善を繰り返していくことが重要です。
ここからは実際のデジタルマーケティングを導入する流れを、初心者でも分かりやすく4ステップで解説します。
STEP1：課題を抽出し目的を明確にする
STEP2：数値目標を設定する
STEP3：分析する
STEP4：KPI （指標）を設定する
STEP1
課題を抽出し目的を明確にする
デジタルマーケティングの導入では、課題達成のための目的を明確にすることが重要です。
自社の課題を抽出して分析していくと、目的を達成するための改善点が見えてくるでしょう。
例えば以下のようなものが課題として挙げられます。
・売上を向上させたい
・新規顧客を獲得したい
・既存顧客のLTVを向上させたい
・ブランディングを強化したい
STEP2
数値目標を設定する
次に具体的な数値目標を設定します。
数値目標を設定することで、施策の進捗状況を把握して効果測定が可能になります。
例えば、以下のようなものが数値目標として挙げられます。
・売上目標：100万円増
・新規顧客獲得目標：100人増
・既存顧客LTV目標：10万円増
・ブランディング指標：認知度10％向上
ここで注意することは、目標は理想ではなく達成可能な目標を設定することです。
あまりに現実的でない目標数値を設定してしまうと目標の達成が難しくなります。
STEP3
分析する
現状を把握するために自社のWebサイトやSNSのアクセス解析、顧客の購買履歴などのデータを分析します。
このステップではSTP分析やカスタマージャーニーマップを活用することで、より効果的な分析を行うことができます。
STP分析
STP分析とは、市場を細分化（Segmentation）、ターゲット市場を決定（Targeting）、自社の立ち位置を明確化（Positioning）する手法です。
STP分析を行うことで、自社の商品やサービスがどのようなターゲット層に訴求するのかを明確にすることができます。
カスタマージャーニーマップ
カスタマージャーニーマップとは、顧客が商品やサービスを認知してから購入、利用、継続利用に至るまでの過程を、顧客の視点で可視化したものです。
カスタマージャーニーマップを作成することで、顧客のニーズや行動を理解して効果的なマーケティング施策を策定することができます。
分析結果を踏まえて自社の商品やサービスが顧客のニーズを満たすものであるか、ターゲット層に効果的に訴求できるかを検討します。
また、顧客の購買プロセスを理解することで効果的なマーケティング施策を策定することができます。
STEP4
KPI （指標）を設定する
最後にKPIを設定します。
KPIとはKey Performance Indicatorの略で、デジタルマーケティングの目標達成度を測るための指標です。
例えば、以下のようなものがKPIとして挙げられます。
・サイト訪問者数
・セッション数
・ページビュー数
・平均滞在時間
・直帰率
・コンバージョン
デジタルマーケティングの導入においては、上記の4ステップを踏むことで効果的な施策を実施することができます。
また、施策を実施する際には、PDCAサイクルを回すことで継続的に改善を図ることが重要です。
ここでは、実際に弊社アイデアプラスが携わっているインフラ系事業会社（B社）の事例をご紹介します。
B社は「認知拡大」「新規顧客獲得」に課題を抱えており、解決に向けたパートナーとして弊社を選んでいただきました。
まず弊社では、ターゲットを明確化するため、その第一歩としてB社の既存顧客分析に取り掛かりました。Ｂ社の既存顧客は幅広く、複数の属性に分類することができたため、これから獲得していきたい「新規顧客」も複数属性であると想定しました。
以上のことから、ターゲットの属性ごとに最適な施策を準備する方が効果が見込めると考え、「Web広告とLPを組み合わせた施策」を複数パターン実行することにしました。具体的には「ペルソナ設定→ペルソナに合わせたWeb広告種選定→広告種に合わせたLP設計」を1セットとし、それらを各属性ごとに設計・実施するようなイメージです。
認知〜コンバージョンまで一気通貫で把握できるという点も、B社が抱える2つの課題「認知拡大」と「新規顧客獲得」を同時に解決できると考えました。
属性ごとに活用する広告種を変え、流入経路ごとに最適なLPを設置することで、ターゲットごとに細かい分析をすることができ、より早いサイクルでPDCAを回しながら成果を出すことができました。
「LP」とは？
LP（＝ランディングページ）は、広告やウェブ検索からクリックした際に一番最初に表示されるページです。
商品の購入や問い合わせを目的とし、伝えたい情報を1ページにまとめることで、効率的な訴求ができます。 |
ここではデジタルマーケティングの成功のための3つのポイントをご紹介します。
・ターゲットユーザーを理解する
・実施の目的を明確にする
・ターゲットに合わせてアプローチする
ターゲットユーザーを理解する
デジタルマーケティングは手法やトレンドに注目が集まりがちですが、まずはマーケティングの本質である「ターゲットユーザーの理解」が重要です。
例えば、転職サービスの新規事業でデジタルマーケティングを活用する場合は、転職意欲の高いユーザーの行動や思考を理解することが大切です。
具体的には、転職を検討するきっかけや転職先の希望条件などを調査して、ペルソナを作成します。
ペルソナを作成することで、ユーザーのニーズや課題を明確にすることができます。
また、ユーザーインサイトを深く理解することで、効果的なコミュニケーション施策やデジタルマーケティングの手法を検討することができます。
手法やトレンドに振り回されず、ターゲットユーザーをしっかりと理解した上で、戦略を策定することがデジタルマーケティング成功への秘訣です。
実施の目的を明確にする
デジタルマーケティングを行う目的は「認知度を高めたい」「売上を増やして利益を上げたい」「顧客満足度を高めてリピーターを増やしたい」など企業によって様々です。
この目的を明確にすることで、デジタルマーケティング施策の方向性が決まります。
また、施策の成果を測定する際にも役立ちます。
具体的には、以下の指標で成果を測ることができます。
コンバージョン数：資料請求やお問い合わせなど、企業が設定した目標を達成した数
CPA：顧客獲得単価（1人の顧客を獲得するためにかかるコスト）
LTV：顧客生涯価値（1人の顧客が企業に生み出す利益の総額）
例えば、CPAをできるだけ抑えてコンバージョンを獲得したい場合は、ターゲットを絞って興味関心やニーズに合ったコンテンツを配信することが効果的です。
また、広告の配信頻度やターゲティングの調整も重要です。
一方、コンバージョン数の最大化を目的とする場合は、幅広いターゲットにアプローチすることが効果的です。
このように、デジタルマーケティングの目的を明確にすることで、より効果的な施策を実施することができます。
ターゲットに合わせてアプローチする
ターゲットとは、商品やサービスの購入・利用を検討している人々です。ターゲットを明確にすることで、より効果的なアプローチの施策ができます。
ターゲットを明確にするためには、以下のステップを踏むとよいでしょう。
ペルソナの作成
ペルソナとは、ターゲットとなる典型的な人物像を想定したものです。
ペルソナを作成することで、年齢、性別、職業、趣味、悩み、購買意欲など、より具体的なターゲティングをすることができます。
カスタマージャーニーマップの作成
カスタマージャーニーマップとは、顧客が商品やサービスを利用する際に、どのような行動を起こすかを時系列で可視化したものです。
カスタマージャーニーマップを作成することで、顧客がどのようなタイミングで、どのような情報を求めているのかを理解できます。
顧客情報の収集・分析
顧客情報とは、顧客の属性や購買履歴、閲覧履歴などのことです。
顧客情報を収集・分析することで、ターゲットの興味関心や課題などを把握できます。
ここではデジタルマーケティングについてよくある質問をご紹介します。
・デジタルマーケティングの身近な例は？
・デジタルマーケティングの欠点は何か？
・デジタルマーケティングの目的は何か？
デジタルマーケティングの身近な例は？
デジタルマーケティングの身近な例としては以下の２つがあげられます。
「ユニクロ」の「UT」
ユニクロは、2012年に「UT」というグラフィックTシャツブランドを立ち上げました。
「UT」は、世界中の有名アーティストやアニメ・漫画などのキャラクターとのコラボレーションを積極的に行うことで、若者を中心に大きな人気を博しました。
ユニクロは「UT」でデジタルマーケティングを活用して大きな成果を上げました。
具体的には、以下の取り組みを行っています。
・ ソーシャルメディアを活用した情報発信
・オンラインショップの充実
・ライブ配信やイベントなどの実施
この取り組みにより、ユニクロは「UT」のブランド認知度を高め、売り上げを大幅に伸ばすことに成功しました。
コクヨの「コクヨマガジン」
コクヨは文具メーカーとして有名ですが、文具に関心のあるコアファンだけでなく、ライトユーザーもターゲットにしたオウンドメディア「コクヨマガジン」（※1）を運営しています。
このメディアでは、日常生活の困りごとやトレンドに合わせた文具の活用法を紹介するコンテンツを発信し、SNSで拡散させることで、文具への興味や認知度を高めています。
また、時流を捉えたコンテンツで注目を集める事にも成功しています。
2020年に、視覚過敏の高校生が「白いノートだと直射日光を見るように眩しくて目が痛い」というツイートをしたことで話題になりました。
コクヨはこの高校生と協力して、コクヨマガジン内に「カラーノート研究会」（※2）を立ち上げ、視覚過敏の方でも使いやすいノートを開発し、SNSで発表しました。
この発表は、多くのメディアに取り上げられ、大きな反響を呼びました。
コクヨは、今後も顧客とのコミュニケーションを重視したデジタルマーケティングを展開し、さらなる成長を目指していくと思われます。
※1 出典：「コクヨマガジン」
※2 出典：「カラーノート研究会」
デジタルマーケティングの欠点は何か？
以下のポイントには注意が必要です。
技術的知識やスキルが必要になる
デジタルマーケティングは、インターネットやSNSなどのデジタル技術を活用して行うマーケティングです。
そのため、デジタル技術に関する知識やスキルが必要になります。
具体的には以下の知識やスキルが求められます。
・ウェブマーケティングに関する知識（SEO、SEM、コンテンツマーケティングなど）
・ソーシャルメディアマーケティングに関する知識（SNSの特性や活用方法など）
・データ分析に関する知識（データの収集・分析・活用方法など）
これらの知識やスキルを身につけるためには、「専門的な教育機関やセミナーを受講する」「社内で研修を行う」などの方法があります。
また、近年はデジタルマーケティングを支援するツールやサービスも充実しています。
これらのツールやサービスを活用することで、専門的な知識やスキルがなくてもある程度のデジタルマーケティングを行うことが可能になっています。
しかし、ツールやサービスを活用する場合でも、最低限のデジタルマーケティングに関する知識やスキルは必要です。
また、ツールやサービスの使い方を理解して、自社のマーケティング戦略に合わせて活用する必要があります。
情報漏洩やサイバー攻撃のリスクがある
デジタルマーケティングでは、個人情報や顧客情報を扱う機会が多くあります。
そのため、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクを十分に認識し、対策を講じなければなりません。
情報漏洩やサイバー攻撃が発生した場合は、企業の信用やブランドイメージが失墜するだけでなく、訴訟に発展する可能性もあります。
また、顧客情報の流出により、顧客の信頼を失う恐れもあります。
情報漏洩やサイバー攻撃を防ぐためには、以下の対策が必要です。
・情報セキュリティポリシーの策定と周知徹底
情報セキュリティポリシーは、企業のセキュリティ対策の基本となるものです。
ポリシーを策定する際には、個人情報や顧客情報の取り扱いに関する規定を明確にすることが重要です。
・情報資産の管理体制の整備
情報資産の管理体制を整備して情報資産へのアクセス権限を適切に管理する必要があります。
・サイバー攻撃対策の実施
セキュリティソフトの導入や定期的なセキュリティパッチの適用などを行い、システムの脆弱性を防ぐ必要があります。
競合との差別化が難しい
デジタルマーケティングは多くの企業が実践しているため、競合との差別化が難しいという課題もあります。
そのため、自社の強みを活かしたマーケティング施策の検討が重要です。
自社の強みは商品やサービスの特徴、価格、販売チャネル、顧客層などさまざまな要素があります。
これらの要素を分析し、自社の強みを活かしたマーケティング施策を検討しましょう。
また、競合の動向を常に把握して自社の施策との差別化を図ることも重要です。
例えば、商品やサービスの特徴をアピールするのではなく、顧客のニーズを満たすマーケティング施策を検討するなど、競合との差別化を図る工夫が必要です。
デジタルマーケティングの目的は何か？
デジタルマーケティングを行う目的は企業によって様々ですが、大きく分けると以下となります。
売上・利益の最大化
消費者の購買行動を分析し、ターゲティングすることでより効果的なマーケティング施策が可能となり、売上・利益の向上が期待できます。
ブランド認知の向上
デジタルマーケティングを活用すると、企業や商品・サービスの認知が向上します。
例えば、WebサイトやSNSでの情報発信や広告の活用により、認知が向上して、新規顧客の獲得や既存顧客の囲い込みにつながります。
マーケティングの効率化
デジタルマーケティングではWebサイトのアクセス解析や広告のクリック率など、さまざまなデータを収集・分析することができます。
これらのデータを活用することで、顧客の興味関心や行動を把握し、より効果的なマーケティング施策を実施することができます。
また、オムニチャネルでは、オンラインとオフラインのデータを統合することで、より精度の高いマーケティングを実現することができます。
コスト削減
デジタルマーケティングは、マスメディアを活用するマス・マーケティングと比べて比較的低コストで実施することができます。
また、オムニチャネルでは顧客データを統合することでマーケティングの効率化が図られ、コスト削減につながります。
デジタルマーケティングはWebサイトやSNSでの情報発信など、さまざまな手法があります。
比較的低コストで実施できるため、現代のマーケティングにおいては欠かせないものとなっています。
デジタルマーケティングを効果的に活用するためには、オムニチャネルを連動させることやデータドリブンに基づいて実施することが重要です。
また、日々進化する分野であるため、最新の情報やトレンドにも注目していきましょう。
デジタルマーケティングを活用することで、顧客との関係性や売上にもプラスになります。
デジタルマーケティングの可能性をぜひ探ってみてください。
弊社、株式会社アイデアプラスはお客様が抱える課題を考えクリエイティブの力で課題解決、一緒に目標達成まで伴走いたします。
お困りの際は、ぜひ株式会社アイデアプラスにお気軽にご相談ください。
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大場 理恵
ディレクター
愛知県出身。デザイン事務所、広告代理店などに20年勤務。WEBのディレクターとして15年以上携わる。
企画提案から制作まですべての工程を熟知。静的なページからスクラッチ開発まで様々な部署と連携しながらWEBサイトのディレクションを担当。他、ポスターやチラシなどの紙もの販促物もディレクション担当。
