社員教育はメリットだらけ！
生産性をあげるための進め方と注意点を解説
社員教育は企業成長に繋がる大切な要素です。
しかし、どのように社員を教育すればよいのか、社員教育を実施する際に注意すべきことはあるのかと頭を抱えている方は多いでしょう。
そこで、本記事では、社員教育の進め方と注意点などをわかりやすく解説します。
社員教育とは組織内の社員に対して、彼らの職務や業務に必要なスキル・知識・価値観・行動指針などを教育・訓練することです。
主に新入社員のための初期教育、すでに長年働いている社員のスキルアップや専門知識の向上、または組織の方針や規則の理解を促進するための教育活動などが当てはまります。
少子高齢化によって労働力人口の減少が深刻化している現代、どの業界においても人手不足が大きな問題になっています。人手不足を解消するためにも、個々の社員の教育と生産性向上が欠かせません。
社員教育はハイパフォーマー（生産性の高い人材）を育成し、企業の成長に繋げる重要な要素となります。
社員教育はコストがかかりますが、実施するメリットのほうが多く存在しています。
社員教育を実施するメリットは、主に以下の5つです。
・社員スキルや生産性が向上する
・会社のビジョンが社員に浸透しやすい
・コミュニケーションを促進できる
・リスクマネジメントできる
・コンプライアンスを遵守できる
社員スキルや生産性が向上する
社員一人ひとりのスキルや生産性が向上すると、組織のパフォーマンスも上がりやすくなります。
部署や業務に合わせた社員教育を行うことで、それぞれ必要なスキルを磨き、業務においてより優れたパフォーマンスが発揮できるでしょう。
また、社員の役職やポジションに沿ったスキルアップの機会を提供することも、社員教育の大切なポイントです。
会社のビジョンが社員に浸透しやすい
社員教育を実施すれば、会社のビジョンが社員に浸透しやすくなります。
企業理念や会社が目指しているビジョンを社員全員へ共有できると、組織の一員として自分ができることは何なのか、どうすれば顧客に喜んでもらえるのかと意識的に取り組めるようになるでしょう。
コミュニケーションを促進できる
社員教育は、社員同士または社員と上司・経営陣とのコミュニケーションが促進できるというメリットもあります。
部署内だけでなく、他部署の社員と話をしたり、一緒に研修を受けたりできるため、企業内のコミュニケーションと情報共有の透明性にもよい影響を与えるでしょう。
リスクマネジメントできる
さまざまなリスクが回避できるのも、社員教育を行うメリットのひとつです。
特に、情報社会となっている現代は、SNSやスマホの普及によってコンプライアンス・セキュリティ問題が深刻になっています。
社員一人ひとりのリスクマネジメントを徹底するためにも、マナーやコンプライアンスに関する研修は必要不可欠です。
コンプライアンスを遵守できる
前述したように、近年はコンプライアンス（法令遵守）が企業において重要な課題となっています。
企業が規則や倫理的基準に従って行動することを指すコンプライアンスを、社員教育で徹底していかなければなりません。
また、コンプライアンスを遵守するためには、社員の声を取り入れた労働環境の改善も大切なポイントです。
社員教育は、主に以下の4つのステップで進めます。
STEP1：課題を明確にする
STEP2：社員教育のゴールを決める
STEP3：スケジュールを設定する
STEP4：実施方法を決める
STEP1
課題を明確にする
まずは、社員教育の計画を立てるために、現在の組織が抱えている課題を明確にする必要があります。
人事・営業・経営・現場など各部署で抱えている課題は異なるため、それぞれでヒアリングを行いましょう。
そして、何のために社員教育を行うのか、どうすれば課題をクリアできるのかを考えます。
STEP2
社員教育のゴールを決める
課題を明確にした上で、社員教育のゴールを決めましょう。
明確なゴールを定めると、そのゴールを達成するためにどのような取り組みを行えばよいのか、具体的な内容が見えてくるからです。
ただし、課題によっては1回の社員教育でクリアできないことがあります。
その場合は、どのような取り組みをどこまで達成するのか、より具体的なゴールを決めておくことがポイントです。
STEP3
スケジュールを設定する
掲げた教育目標に向けて、スケジュールを設定します。
どのような取り組みをいつまで行うのか、どのくらいの頻度で実施するのかなど、具体的に決めましょう。
また、社員教育のスケジュールを決める際は、早めに解決すべき大きな課題から優先しスケジュールを組むのがポイントです。
入社時・部署配属直後・昇進時や定期的に実施する教育など実施タイミングも考慮しましょう。
STEP4
実施方法を決める
最後は、社員教育の実施方法を決めます。
社員教育の実施方法としては、OJT・集合研修・e-ラーニング・資格講座とさまざまな方法があるため、部署や実施タイミングなどに合わせて実施方法を決めましょう。
社員教育の種類は、立場によって異なります。ここでは、内定者・新入社員、若手・中堅社員、リーダー、管理職の4つのポジションに分けて、社員教育の種類を紹介します。
・内定者・新入社員
内定者や新入社員の場合、社会人というプロ意識や基本的なビジネススキルを身につけるための研修を行います。
主な研修内容は、ビジネスマナー研修やマインドセット研修などです。
・若手・中堅社員
若手・中堅社員の場合、基本的なビジネススキルからのステップアップを目的とした教育を実施します。
たとえば、自分で設定したゴールへ導くセルフコーチング研修や、問題解決力が身につく構造家思想研修などです。
・リーダー（主任・係長クラス）
リーダーの教育は、上司としての必要なスキルを身につけることが大きな目的です。
部下に対する指導やチームビルディングに関するノウハウ、会議をスムーズに進行するファシリテーションスキルを磨く教育を実施します。
・管理職（課長・部長クラス）
管理職の場合、マネジメント能力の向上を目的としたリーダーシップ研修や、コンプライアンス研修を実施します。
部下を指導し導く立場になるため、コンプライアンスを考慮したマネジメント能力が必要です。
社員教育の実践方法としては、以下の4つがあります。
・OJT
・集合研修
・e-ラーニング
・資格講座
OJT
OJT（On the Job Training）は、実務経験を積みながら業務に関する知識や技術を習得する方法です。
通常、現場のベテランや上司が指導を行います。
即戦力となる人材を効果的に育成できるだけでなく、教育方法に柔軟性がある、教育コストが削減できるという点がメリットです。
集合研修
集合研修は社員を1箇所に集めて、ワークショップやセミナー形式の受講を通して教育する方法です。
主に、特定の課題に対する解決策や、職種ごとに必要なスキルを身につける内容が含まれます。
社員が同じ場所に集まり一緒に学習できるため、人脈形成やモチベーションアップに繋がるという点がメリットです。
e-ラーニング
e-ラーニングは、オンラインで教育や学習を行う方法です。
ネット上にアップされた動画やテキストなどのコンテンツを利用して、自分のペースで学習を進められます。
場所や時間に制約されずに学びたい内容を習得できるため、柔軟性が高く、効率的な教育方法として広く利用されています。
資格講座
資格講座は、社員の自習を支援するために、業務に必要な資格取得やスキルアップに関連する学習をバックアップする教育方法です。
たとえば、おすすめの教材を提供したり、資格試験を推奨したりするなどの方法があります。
福利厚生の一環として、社員の満足度向上や人材の定着率向上に貢献できるでしょう。
社員教育を実施する際は、時代の変化に合わせる必要があります。
ビジネスで求められるスキルや能力は年々変化しているため、時代のトレンドを考慮した教育内容のアップデートが必要です。
また、社員のニーズや組織の目標に基づいて教育プログラムを計画・実施し、社員のスキルアップを支援することは、人的リソースの適切な管理にも繋がる重要な要素です。
社員教育や人材育成に割く人的リソースが確保できない場合は、社員教育のエキスパートである外部に委託するのも選択肢のひとつとなります。
産労総合研究所が行った『2023年度（第47回）教育研修費用の実態調査』によると、2022年度の従業員1人あたりの研修費用は32,412円でした。
同調査で2018年度は34,607円、2019年度は35,628円、2020年度は24,841円と、1人あたりの教育研修費用は新型コロナウイルス感染症の影響で2020年に大きく減少しましたが、今回の調査結果でコロナ前の水準に戻りつつあることがわかります。
およそ30,000〜40,000円が社員教育にかかる費用相場となりますが、弊社アイデアプラスではより低いコストで有効な社員教育が実施できます。
出典：産労総合研究所｜2023年度 教育研修費用の実態調査 ここでは、弊社アイデアプラスが携わったデザイン系事業会社Eでの事例をご紹介いたします。
E社とのお付き合いは、動画制作をご依頼いただいたことをキッカケに始まりました。当初は動画制作のみの予定でしたが、ヒアリングを進めていく中で、E社が「自社の見せ方」に課題を抱えていることが明らかになり、次第にご相談を受けるようになりました。
ヒアリングを経て「SNSを強化してブランディングを図る」といった提案をしたところ、興味は持っていただいたもののE社には広報チームがなく、社内リソースでの実行は難しい状況でした。
そこで、弊社に広報チーム立ち上げ〜SNS運用が自走できるようになるまでのアドバイザーとしてプロジェクト進行をお任せいただく運びとなりました。
具体的には、全体の指針は弊社でディレクションし、制作や投稿などの実務作業については弊社からの指示のもと全てE社内で手を動かしていただくようなOJT形式で進行していきました。
このような座組でPDCAを回し、ワークショップ等も実施しながら伴走していった結果、2年後にはフォロワー数・エンゲージメント数は10倍以上に増加、一方でE社内で自走するための十分なノウハウも貯まり、同時に広報チームの体制構築にも成功しました。
最初から「E社で自走できるようになる」ことをゴールとして設定したことで、組織構成・人材教育の部分にも重きを置いたプロジェクト進行ができたと考えています。
今回のE社のケース以外にも、プロジェクト進行の過程で社員教育までサポートさせていただくような機会があり、パートナーの皆様からはコスパが良いとの評価をいただいております。
社員教育でよくある質問とその回答をいくつか紹介します。ぜひ参考にしてください。
・社員教育は誰がするのか？
・社員教育はなぜ必要なのか？
・OJTリーダーは何年目の社員にやらせるべきか？
社員教育は誰がするのか？
教育をする対象者との相性を踏まえた上で、教育者を選ぶことが大切です。
社員教育の担当者として優秀な人材を選ぶ企業は多いですが、教育を受ける側との相性が悪いと逆効果になる恐れがあります。
マッチングの相性を踏まえて教育者を選び、問題があればその都度配置換えをするなどの対策が必要です。
社員教育はなぜ必要なのか？
社員一人ひとりのスキルや能力を向上させ、生産性を高めるために必要です。
社員の個々のスキルや能力向上は、組織全体のパフォーマンス向上に繋がります。
OJTリーダーは何年目の社員にやらせるべきか？
一般的には、入社3〜5年目の中堅社員が担当します。
入社3〜5年目の中堅社員はある程度業務のやり方を理解しているだけでなく、新入社員との年齢も近いため、コミュニケーションが取りやすいというメリットがあるためです。
仕事の意味や背景を丁寧に説明するのはもちろん、相手の意図・発言・感情も汲み取り対応することがOJTリーダーに求められます。
今回は、社員教育について解説しました。
社員教育は社員が必要なスキルや知識を習得し、企業成長を促進する重要な取り組みです。
主な社員教育の実践方法としてOJTや集合研修などがありますが、部署や立場によって最適な方法を選出したり、組み合わせたりする必要があります。
近年は、コンプライアンス遵守やリスク軽減が企業の重要課題になっているため、より有効な社員教育の継続的な取り組みが求められるでしょう。
弊社、株式会社アイデアプラスはお客様が抱える課題を一緒に考え、クリエイティブの力で課題解決・目標達成に向けて伴走いたします。
社員教育についてお困りの際は、ぜひ株式会社アイデアプラスにお気軽にご相談ください。
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関口 秀仁
プロジェクトメイカー・ファシリテーター・キッズデザイン
芸大卒業後、Honda mobilityland にてプロデューサーとして鈴鹿サーキット、ツインリンクもてぎなどテーマパーク開発を15年経て、アイデアプラスにて取締役CDO、グループ会社アイデアプラスSDの代表取締役CDOに就任。中小企業向けの新規事業開発、新規商品開発、組織開発などをデザイン思考とチームビルディングを活用、自分も楽しみながら熱量を持ち取り組んでいる。
