競合調査ってどうやるの？4つの手順と手法・ポイントを徹底解説
競合調査はビジネス戦略を構築する上で非常に重要な要素です。競合調査を行うことで、市場のトレンドや競合他社の動向を把握し、自社の位置づけや戦略を最適化することが可能です。
競合調査とは、自社の事業や製品が市場でどのような位置づけにあるかを明らかにするために、同じ市場で活動している他社の事業や製品を分析することです。競合調査を行うことで、自社の強みや弱み、機会や脅威を把握し、事業戦略やマーケティング戦略を立案するのに役立ちます 。競合調査では、競合の規模やシェア、ターゲットやニーズ、価格や品質、販売チャネルやプロモーションなど、さまざまな要素を調べます。
競合調査を実施するメリット
競合調査は様々なメリットがあります。① それまで認識していなかった新しい競合企業を把握できる可能性がある。 新たに参入したり、技術革新やニーズの変化によって競合になり得る企業も発見 することができます。② 競争環境の変化の中で、近く競合になりそうな企業を早期に把握する。 脅威となる可能性の高い企業 や、自社にとってチャンスとなる可能性の高い企業を早期に発見 することができます。③ 自社と競合企業の特長や弱点を明確にし、改善や開発を行うことができる。 自社の優位点や改善点、競合企業の優位点や改善点を明確に することができます。④ 上記の理由により、競合が台頭する前の対処や、効果的な差別化を行うことができる。 将来の市場の動向やニーズの変化に対応することができます 。その中で、自社の商品やサービスにおける強みや弱み、競合企業における強みや弱み、市場における機会や脅威を分析することができます。
競合調査を実施する際の注意点
競合調査は自社の発展のために積極的に行うべきものでありますが、以下の点には注意が必要です。① 時間と手間がかかり、ある程度のコストが必要となること。 調査を行う人員や資料、ツールなどに投資することが不可欠 です。② 他の調査に比べて工数がかかること。 時間と労力をかける必要 があります。③ 市場のトレンドは常に変化するため、定期的な調査・情報のアップデートが必要なこと。 定期的に調査を行い、仮説をアップデート しましょう。
「競合調査の必要性は感じているけど何から始めたらいいかわからない」という方もいらっしゃると思います。 STEP1：調査の目的を明確にする STEP2：調査対象の競合を洗い出す STEP3：仮説を立てる STEP4：調査のうえ仮説を検証する
STEP1
調査の目的を明確にする
競合調査を行うには、目的を決め、自社のビジネスにどのように役立てるかを明確にする 必要があります。目的や自社の課題が不明確なまま調査を始めると、競合が多い業界では調査範囲が広がり、時間と費用の無駄につながる可能性が高まります。競合調査自体を目的として行うことは避けましょう 。
STEP2
調査対象の競合を洗い出す
調査の目的に沿って、自社の商品やサービスと競合する可能性のある事業・企業を選びます。自社が提供したい商品やサービスと同じ市場で「すでに活躍している競合企業」や「今後活躍しそうな競合企業」のような観点から、調査対象を絞り込んでいきます。まずは3社～5社くらいを目安に調査対象を洗い出しましょう 。
STEP3
仮説を立てる
自社の製品やサービスにおいて、他社よりも優れている点（長所）と改善が必要な点（短所）を洗い出します。効果的なアクションプランを策定する際の基盤 となります。その仮説が外れた場合、要因を把握するための分析を行い、新たな仮説を立てるといった繰り返しが求められます。
STEP4
調査のうえ仮説を検証する
仮説を立案したら、その仮説に基づいた競合調査を行います。具体的には以下のような事を行います。インターネット調査 比較的低コスト で、短期間 で調査を行うことができます。ただし、情報の信頼性や網羅性に注意が必要です。競合企業への直接訪問 直接的で、信頼性の高い 調査方法です。競合企業の店舗やオフィスを訪問し、商品やサービスの実物を見て従業員にインタビューすることで、競合企業の強みや弱み、戦略などを深く理解することができますが、事前の訪問許可を取ることのハードルが高い方法でもあります。アンケート調査 直接聞き取りできない情報を収集 することができます。ただし、調査対象の選定や分析に手間がかかります。調査会社への依頼 効率的に調査を実施 することができます。ただし、依頼のためのコストや調査会社の選定の手間を見積る必要があります。 調査と仮説の立案を繰り返し行い、根本的なマーケティング戦略は正しかったのか、正しくなかった場合はその要因は何だったのかといった詳細な分析を行う事で、その後の事業展開の方向性を決める事も可能です。
競合調査では、目的ごとに調査項目を変える必要がありますが、情報をやみくもに集めても意味がありません。ビジネスモデル 商品・サービス内容 Webサイト 販売戦略 ビジネスの流れ 人事制度
1.
ビジネスモデル
ビジネスモデルでは、どのように収益を得ているか、どのような価値提案をしているか、どのような顧客セグメントに向けているか、などを調査します。具体的には以下のようなものが対象となります。自社のビジネスモデルに近い企業を調査 することをおすすめします。
2.
商品・サービス内容
自社の商品・サービスとの差異や、競合他社がどのような付加価値を提供しているか などの把握をします。以下を重点的に調査することをおすすめします。
3.
Webサイト
競合他社がどのようなマーケティング戦略を展開しているか、どのようなイメージを打ち出しているか、見やすさ・使いやすさといったWebサイト自体の品質などを把握します。以下のようなものが対象となります。 ・デザイン ・コンテンツの質と量 ・ユーザビリティ ・導線 ・SNS連携状況 ・広告との連携 ・アクセス解析 ・使用メディアの質と量 ・SEO対応状況 ・使用されている画像やイラストの人物属性 現在、ビジネスを展開する上でウェブサイトの充実が不可欠となりました。サイトを構築する際には、まず競合他社の成功例を参考にしてみることをお勧めします。 ただし、コピーコンテンツにならないように独自の要素やアレンジも必要 です。
4.
販売戦略
競合他社の販売戦略を把握することで、自社の販売戦略の見直しや強み・弱みを分析する場合には、以下のような項目を調査します。競合他社の販売戦略を詳細に分析し、自社の利点や課題を客観的に理解すること が不可欠です。
5.
ビジネスの流れ
ここでのビジネスの流れとは、商品が生産者から消費者に至るまでの一連の流れの中で、商品の所有権や金銭、情報が移動していく売買取引などの商取引活動を指します。
6.
人事制度
自社の人事制度の見直しを必要としている場合は以下の項目を調査します。 その分得られることも多いため、競合調査のノウハウを蓄積していくことも重要 です。
競合調査には、さまざまなフレームワークが活用されています。ここでは、そのうちのよく使われる5選を紹介します 3C分析 4P・4C分析 SWOT分析 ファイブフォース分析 バリューチェーン分析
1.
3C分析
3C分析は、市場や顧客のニーズ、競合の動向、自社の強みや弱みなどを把握し、マーケティング環境を体系的に整理 するために用いられるフレームワークです。
項目 内容
Customer（市場環境・顧客） 市場の規模や成長性、顧客のニーズや購買行動など
Competitor（競合） 競合企業の業界でのポジションやシェア、商品の特徴や戦略、開発力や資金力など
Company（自社） 自社の企業理念やビジョン、保有リソースや強み・弱み、既存事業のポジションや戦略など
2.
4P・4C分析
4P分析と4C分析は、共にマーケティング戦略を立てる際に使用されるフレームワークですが、それぞれ異なる視点から分析 するものです。4Pは企業側の視点で、4Cは顧客側の視点でマーケティングを考えます。
4P 4C 比較
Product （製品） Customer Value （顧客価値） 企業が提供する製品やサービスの特徴や機能と、顧客が製品やサービスに対して感じる価値や満足度
Price （価格） Cost （顧客コスト） 企業が製品やサービスに設定する価格と、顧客が製品やサービスを入手するために費やすコスト（金銭的なものだけでなく、時間や労力なども含む）
Place （流通） Convenience （利便性） 製品やサービスが販売される場所や流通経路と、顧客が製品やサービスを入手しやすい状況や手段
Promotion （販売促進） Communication （コミュニケーション） 製品やサービスの特徴や魅力を顧客に伝えるための広告や販促活動と、顧客にとっての企業とのコミュニケーション評価
3.
SWOT分析
SWOT分析は、強み（Strength）、弱み（Weakness）、機会（Opportunity）、脅威（Threat）の4つの要素を分析することで、企業や事業の現状を把握し、経営戦略を立案 するためのフレームワークです。
要素 定義 例
Strengths（強み） 自社が他社よりも優れている点や、自社の強みとして活用できる点 優れた技術、ブランド力、豊富な顧客基盤
Weaknesses（弱み） 自社が他社よりも劣っている点や、自社の弱みとして改善すべき点 競争力の低い製品やサービス、古い設備、人材不足
Opportunities（機会） 自社にとってプラスの影響を与える可能性のある外部環境の変化 新規市場の開拓、新技術の登場、政府の政策変更
4.
ファイブフォース分析
ファイブフォース分析とは、アメリカの経営学者のマイケル・ポーターが提唱した、業界の構造を分析するためのマーケティングフレームワークです。この分析では、自社が直面する5つの外部環境の脅威 を分析します。
要素 定義 例
競合他社との敵対 既存の競合他社同士の競争の激しさを指します。競争が激しい業界では、価格競争や製品の差別化競争が起こり、業界全体の収益が低下する可能性があります。 ・競合他社の数が多い
買い手の交渉力 買い手（バイヤー）の力の大きさを指します。買い手の交渉力が強い業界では、買い手が価格を下げさせたり、品質やサービスを向上させたりするように要求することが容易になります。 ・買い手の数が少ない
売り手の交渉力 売り手（サプライヤー）の力の大きさを指します。売り手の交渉力が強い業界では、売り手が価格を上げたり、品質や納期を下げるように要求することが容易になります。 ・売り手の数が少ない
新規参入の脅威 新規企業が業界に参入する可能性の大きさを指します。新規参入の脅威が大きい業界では、業界全体の収益が低下する可能性があります。 ・参入障壁が低い
代替品の脅威 自社製品やサービスの代替となる製品やサービスが存在する脅威を指します。代替品の脅威が大きい業界では、業界全体の収益が低下する可能性があります。 ・代替品の価格が安い
5.
バリューチェーン分析
バリューチェーン分析とは、マイケル・ポーターが提唱した、企業の活動を「主活動」と「支援活動」に分類して、各活動がどのように価値を生み出しているのか を分析するフレームワークです。
項目 主活動 支援活動
分類 製品やサービスの価値を直接的に創造する活動 顧客に直接的に影響を与える活動 主活動を支える活動 主活動を効率的に行うために必要な活動
例 ・購買物流 ・製造 (オペレーション) ・出荷物流 ・販売・マーケティング ・サービス ・企業インフラ （財務・法務・経理・総務その他） ・人材資源管理 ・技術開発 ・調達
株式会社アイデアプラスでの事例
弊社アイデアプラスが携わったサービス業界のC社での例を紹介します。 C社はエンドユーザーに対して、どのような施策を行う事が最適か悩まれて弊社に相談をいただきました。 そこで弊社はまず事業の強みやサービスのオプションの特徴を整理して自社分析を行いました。エンドユーザーの年齢などの属性の情報をまとめて、C社が設定しているターゲットと照らし合わせていきました。 設定されたターゲットに対してペルソナを設計し、そのうえで根拠となるデータを提示して設定されたターゲットが適切かどうかという所から見直していきます。 地域特性に着目した競合調査をしながらサポートを継続しております。
アップルの事例
アップルがスマートフォン市場に参入する際には、競合調査を徹底的に行いました。その結果、以下の点で成功しました。■ スマートフォン市場のニーズを正確に把握した ■ 革新的なデザインと使いやすさを追求した ■ 自社でハードウェアとソフトウェアを開発した
スターバックスの事例
スターバックスは、創業当初から競合調査を重視してきました。創業者のハワード・シュルツ氏は、競合企業のビジネスモデルや商品・サービス、マーケティング戦略などを徹底的に調査することで、自社のビジネスを成功に導くためのヒントを得ていました。■ 快適な空間の提供 ■ 豊富な商品ラインナップ ■ 顧客サービスへの注力
ここでは、競合調査についてよくある質問について解説します。
競合調査で調べることは何か？
競合調査を行う目的は、自社と競合他社との差別化を図り、自社の競争力を高めることです。そのためには、競合他社の強みと弱みを調べ、正しく把握 する必要があります。調査を行う事で、競合他社がどのような戦略で顧客に訴求し、どのような成果を上げているのかを理解することができます。
市場調査と競合調査の違いは何か？
市場調査 と競合調査 は、どちらもビジネスにおいて重要な調査ですが、その対象や目的が異なります。市場調査 は、顧客のニーズや市場動向を探るための調査 です。自社の商品やサービスに関わる市場や顧客に対して、市場のトレンドや顧客のニーズを把握し、自社の商品やサービスの開発・改善に役立てます。競合調査 は、競合他社の事業や商品・サービスなどを把握し、自社の事業と比較して分析 するための調査です。自社の商品やサービスと競合する企業に対して、競合他社の強みや弱みを分析し、自社の差別化戦略を立てる際に役立てます。
項目 市場調査 競合調査
対象 顧客、市場 競合他社
目的 顧客ニーズや市場動向の把握 競合他社との比較分析
調査内容 顧客の属性、ニーズ、購買行動、市場規模、成長性、トレンドなど 競合他社の商品・サービス、価格、マーケティング戦略、財務状況など
調査方法 アンケート、インタビュー、電話、Web調査など 公開情報の収集、ヒアリング、Web調査など
市場調査と競合調査はどちらもビジネスにおいて欠かせない調査ですが、その目的や対象が異なるので、それぞれの調査結果を適切に活用することが重要です。
競合調査が必要な会社はどういう会社か？
競合調査が必要な会社は、自社の優位性や差別化ポイントを明確にし、市場での競争力を高めたいと思っている企業 です。競合調査を行うことで、自社の改善点や新たな戦略を見つけることができます。
競合調査は、自社の商品やサービスが市場でどのような位置づけにあるかを明らかにするために、同じ市場で活動している他社の事業や製品を分析することです。競合調査を行うことで、自社の強みや弱み、機会や脅威を把握し、事業戦略やマーケティング戦略を立案するのに役立てることができます。競合調査には様々なメリットがありますが、効果的に行うためには、調査の目的や費用を明確にし、十分な準備をしておくことが大切です。競合調査を通して、自社の商品やサービスの価値を高め、市場での競争力を強化しましょう。 弊社、株式会社アイデアプラスはお客様が抱える課題を考えクリエイティブの力で課題解決、一緒に目標達成まで伴走致します。 お困りの際は、ぜひ株式会社アイデアプラスにお気軽にご相談ください。
山村 采実
ディレクター
静岡県出身。化粧品販売員を2年経験し、WEB制作やマーケティングに興味を持つ。
WEBデザイン科のスクールで基礎を学び、求人集客代行を行う企業でデザイナーとして入社。
求人バナーや自社の求人メディアサイトのペルソナ設計、バナー制作、SNS運用、広告管理などに携わる。
アイデアプラスではペルソナ設計やLPのディレクション、マーケティングツールの管理を務める。
